日本臨床矯正歯科医会の歴史 1983年〜2000年

1983-2000年

1983年

日本臨床矯正歯科医会の歴史冊子「矯正歯科 歯並びQ&A」をプレゼント

矯正治療、矯正歯科開業医の存在を世の中にPRしようと、「歯並びQ&A」をまとめてリーフレットを作成し、新聞に希望者に差し上げますという広報(パブリシティー)を企画した。希望者は予想以上に多く、準備した2000部はあっという間になくなり、さらに2000部を追加したが、すべての人に配布できなかった。

昭和58年6月8日和歌山東急インにて
日本臨床矯正歯科医会第11回大会開催
ケースプレゼンテーション実施

 

1985年

日本臨床矯正歯科医会の歴史

日本臨床矯正歯科医会の歴史 地区再編集により地区会則、地区代表者規定、共済規定を改正し、グループ保険に加入し「共済制度」を発足、共済ガイドブック」を作成した。また、現在のニュースレターの前進となった「会報」を発行し、会員とのコミュニケーションをはかった。
 また、国内や海外への患者さんの転医に対して、いち早くトランスファーフォームを作成した。

 

1989年

日本臨床矯正歯科医会の歴史平成元年から、日本矯正歯科学会の評議員の任期が3年になり、会期を一致させるため本会も会長任期は3年になった。 現在、日本矯正歯科学会は、法人化を目指しているが、当時本会を厚生省管轄の法人にしようと協議会を重ね、定款を作る準備などをおこなっていた。

 

日本臨床矯正歯科医会の歴史手作りの広報活動

広報活動としては、前回のパブリシティーの反省もあり、会員に経済的な負担をかけない方法として会員の診療所に置き、患者さんや保護者に矯正歯科について理解を深めてもらう「パンフレットづくり」がスタートした。

 

日本臨床矯正歯科医会の歴史当時、パンフレットは10種類以上になったが、当時は予算が少なく広報委員の家族をパンフレットの表紙モデルに使うなどの苦心があった。何かを行動に起こす時には、「数は力なり」といわれるが、矯正歯科医会の活動や設立趣旨を紹介した本会のガイドパンフレット「TODAY & TOMORROW」を作成し、会員増強の広報をおこなった。
また、会員への情報伝達の手段として年に2回「NEWSLETTER」を発行し、認定医の申請手続き、一人医療法人制度、オフィスマネージメントに関するテーマ、本会が目指しているビジョンなどのトピックスを取り上げた座談会を掲載した。その後、日本矯正歯科学会が認める刊行物として、会員が認定医申請や更新に活用できるように「日本臨床矯正歯科医会雑誌」を発刊した。

日本矯正歯科学会の認定医制度

またこの年から、日本矯正歯科学会の認定医制度がスタート、消費税や一人法人制度の導入、平成3年には顎変形症の矯正治療健保導入などに対応し、本会は矯正歯科開業医の確立を目指しより積極的に活動。この10年の歩みは、内部充実と同時に行政や日矯の改革に対応してきた歴史でもあった。

 

1993年

日本臨床矯正歯科医会の歴史平成5年6月に「更正医療、育成医療を担当する医療機関名簿」を発行した。口蓋裂患者の矯正治療に健康保険が適用できるようになり、個人負担分を公費で補助する制度も認められたが、転居のため治療継続を委託する医療機関を探すことは難しかった。公的にも全国的な名簿は整っていなかったため、本会独自に全国の都道府県に問い合わせをして、まとめたものである。この名簿は会員だけでなく、大学等関係機関にも配布して感謝された。

 

日本臨床矯正歯科医会の歴史日本臨床矯正歯科医会第21回大会開催

平成5年11月にはパシフィコ横浜において第2回国際歯科大会がクイント出版の企画で開催された。本会の第21回大会が、これに併設という形で開催された。本会からシンポジウム、展示発表、ケースプレなどを行い、本会の活動が一般歯科医の目に触れるチャンスとなった。

 
 
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