顎変形症を治すには外科手術が必要だと言われましたが、矯正歯科治療だけでは無理なのでしょうか?|治療の開始時期・治療方法(成人):よくある質問・何でも相談室:矯正歯科治療のお話|質の高い矯正治療と安心の提供に努める矯正歯科専門の開業医団体「日本臨床矯正歯科医会」

顎変形症を治すには外科手術が必要だと言われましたが、矯正歯科治療だけでは無理なのでしょうか?

よくある質問と相談室

2.治療の開始時期・治療方法

Q. 顎変形症を治すには外科手術が必要だと言われましたが、矯正歯科治療だけでは無理なのでしょうか?
A. 患者さんの治療に対する要望と症状の重症度次第です。


外科的矯正とは?

 あごが上下・左右・前後に大きくずれている状態を「顎変形症」といいます。これは上下のあご骨そのもののアンバランスに原因がある不正咬合です。こうした不正咬合の場合、「前歯でものを噛み切る」という歯本来の機能が損なわれていることが多く、見た目にもコンプレックスを抱きがちです。成長期のお子さんなら矯正歯科治療であご骨の成長をコントロールして骨格に問題のある歯並びを改善していくこともできますが、骨の成長がとまっている大人は、矯正装置だけでは満足な治療結果が得られません。


 そこで選択肢として挙げられるのが、矯正歯科治療に外科治療(あごの手術)を組み合わせた「外科的矯正」と呼ばれる方法です。

 外科的矯正では、私たち矯正歯科医が関連病院の口腔外科医や形成外科医と協力・連携しながら治療計画を立て、治療を行います。

入院期間は10日ほど

 外科的矯正における手術は10〜14日ほどの入院が必要で、手術の前後に術前矯正と術後矯正を、それぞれ行うことになります。治療の開始から終了まで、通常の矯正歯科治療より長い期間がかかる場合もあります。しかし、受け口やお顔の左右非対称など、もともとの変形が大きかった人ほど、治療後は劇的な変化が実感でき、長年のコンプレックスから解放される喜びは手術の大変さを上回るといえます。

健康保険が適用に

 矯正歯科での治療に関しては、「顎口腔機能診断施設」の届出を出している施設に限り、 健康保険が適用されます。その場合には、口腔外科や形成外科での外科手術や入院費用も健康保険の適用となります。反対に、矯正歯科治療が自費の場合は、同じ手術であっても自費扱いとなります。顎口腔機能診断施設の届出を行っているかどうかは矯正歯科ごとに異なるため、最初に確認しておきましょう。なお、いずれの場合も、高額療養費の対象となるため、申請をすればかかった医療費の一部が返還されます。但し、入院時の部屋代、食費、歯科材料における特別料金、先進医療の先進技術部分などの負担については、対象外となります。

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