転医についてのご相談

転医についてのご相談　詳細はこちら

就職・進学・転勤や引っ越しにより止むを得ず現在の医療機関に通院できなくなる場合は、そのことがわかった時点ですぐに主治医に相談し、治療費の精算とともにこれまでの診療内容・治療費等を記載した紹介状を作成して頂くことが必要です。
（転医先の医療機関に情報共有してもらうことが重要です。）

転医に際して主治医に用意していただく情報提供内容は、

① 治療当初の資料
1. 頭部X線規格写真（セファログラム）、パノラマX線写真等のレントゲン画像
2. 顔面写真・口腔内写真
3. 上下歯列の石膏模型
治療当初の診断内容、治療費の契約内容
実際の治療内容
1. どのような治療が行われたか、また用いられた歯科矯正装置
実際に支払われた治療費
転医に際して精算された治療費上記、①の資料に加え、②〜⑤の内容を記した紹介状を主治医に作成してもらいましょう。その治療当初の資料と紹介状を持って、転医先の医療機関に今後の治療をご相談ください。

また、転医先の医療機関は、現在の医療機関で紹介して頂くか、ご自身でお探し下さい。
（下記のリストをご参照ください。）

現在の医療機関への不満を理由に、早々に転医する事は必ずしも得策とは言えません。
1. 矯正歯科治療は一つの医療機関で完結することが理想です。それは治療方針・治療費が医療機関によって異なるため、転医することで新たに治療方針が変更する場合やさらなる治療費がかかる場合もあるからです。また治療期間も長引きます。
2. 転医したいとお考えの場合は、まずその理由を現在の医療機関にお伝えし、改善策を相談することを強くお勧めします。
3. 現在の医療機関を選ばれたのは、自己責任であることも十分ご理解ください。
転医する前、また転医した後にはその時点での資料をとるため、両医療機関において別々に検査料・診断料が発生する場合があります。
転医先では治療方針が異なる場合もあるため、精算された額以上に治療費がかかる可能性もあります。
初診時の相談の際に、主治医と良好な関係が築けそうかを十分考慮してから治療を開始することが大切です。転医先の医療機関も十分納得の上でお選びください。参考）本会ならびに日本矯正歯科学会では、転医時の清算目安として次の返金目安が定められています。

転医清算時の診療報酬精算目安による金額計算（マルチブラケット法による抜歯症例の場合：既に全額入金となっている場合を想定しての返金する割合の目安）

（既に全額入金となっている患者に対しての返金する割合の目安）

※治療費精算額は、治療のステップや既に経過した治療期間、今後の内容などを考慮し決定されます。
非抜歯治療や他のテクニックに関しても治療終了に至るまでのおおよその治療内容の到達度を考慮し、
精算額が決定されます。

よろしければ下記のホームページを参考に、
お近くの矯正歯科専門医療機関に転医についてご相談されることをお勧め致します。

〇公益社団法人日本臨床矯正歯科医会会員の診療所のリスト
https://www.jpao.jp/search/

〇一般社団法人日本歯科専門医機構認定矯正歯科専門医
https://www.jos.gr.jp/asset/list_sp.pdf

〇公益社団法人日本矯正歯科学会の認定医・専門医・臨床医
https://www.jos.gr.jp/roster

上記の内容を踏まえ、さらに相談したい場合は、「矯正歯科何でも相談」をご利用ください。
ただし、「矯正歯科何でも相談」から転医先を紹介することができないことはあらかじめご了承ください。